あたまの健康チェック®




あたまの健康チェック®とは

従来の認知機能検査は、健常群と認知症群を簡易に判別することを目的に主に高齢者向けに医療機関で用いられていましたが、 若年層や認知機能低下の微細なより早期のチェックには不向きな側面がありました。

あたまの健康チェック®は、これまで難しいとされていた微細な認知機能の変化(健常群~前臨床期群~MCI群)を短時間で、 簡易かつ高精度で確認できる健常者のための最新認知機能チェックサービスです。

ご自宅などから、10分間のコールセンターを通じた簡単な応答を行うだけで、ご自身の認知機能を人口統計学的に客観的に評価、確認いただけ、 チェックの結果は、ご指定の郵送先に1週間程度でお届け致します。リスク要因となる疾病・疾患の罹患率の高まる50代から年1回の受検が勧められます。

あたまの健康チェック®は、国際的にもトップクラスの高精度を誇り、 国内では、国立研究センター、医療機関、健診センター、自治体、企業団体など広域に利用されているサービスです。


あたまの健康チェック®とは

年に一度の定期チェック


あたまの健康チェック®
あたまの健康チェック®

あたまの健康チェック® 3,850円



※本テストは認知機能を人口統計学的に比較分類し,確認することを目的とします。
※認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、
  あるいは治療・予防することを目的としたものではありません。



リスクファクタ


ご購入から検査結果までの流れ


あたまの健康チェック®
あたまの健康チェック®

あたまの健康チェック® 3,850円



※本テストは認知機能を人口統計学的に比較分類し,確認することを目的とします。
※認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、
  あるいは治療・予防することを目的としたものではありません。



関連データ・統計

   2025年、国民の3人に1人が高齢者

3人に一人が65歳以上


   高齢者の5人に2人が認知症か予備軍  認知症人口:700万人

5人に2人が認知症 5人に2人が認知症

介護が必要となった主な原因 社会的コスト


なぜMCIに注目するのか




MCI(Mild Cognitive Impairment)とは

様々なリスク要因の影響で認知機能が低下した状態で正常な「もの忘れ」と「認知症」の間に位置するグレーゾーン。
日常生活や社会活動に影響しない自立した状態のためこれまで多くの場合、見落とされてきました。
MCIの状態は、認知症に移行しやすいハイリスク群といわれますが、
リスク要因の管理・治療や生活習慣の改善などの予防活動の効果が大きく期待されており
定期的チェックによる早期の気づきと対処が重要とされています。

MCI:
 1.記憶障害の訴えが本人または家族から認められている
 2.日常生活動作は正常
 3.全般的認知機能は正常
 4.年齢や教育レベルの影響のみでは説明できない記憶障害が存在する
 5.認知症ではない
(Ref: Petersen RC et al. Arch Neurol 2001)

MCIとは



あたまの健康チェック®
あたまの健康チェック®

あたまの健康チェック® 3,850円



※本テストは認知機能を人口統計学的に比較分類し,確認することを目的とします。
※認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、
  あるいは治療・予防することを目的としたものではありません。



50代からのチェック習慣が推奨されています

2025年には、認知症人口は現在の462万人から700万人へ大幅に増加すると推計されています。 認知症の罹患率は、60代から上昇しはじめることが様々なデータから分かっています。 糖尿病をはじめとする生活習慣病は、認知機能低下の大きなリスク要因であることが分かっています。 特に50歳代からは生活習慣病の人口が急増するため、認知機能の定期チェック習慣をこころがけ、わずかな変化にも早期に気づけるよう心がけましょう。



 ◆2025年 認知症人口が700万人へ
 ◆認知症罹患率は60代から上昇
 ◆認知症のリスク要因(生活習慣病等)の罹患率が上がるのが50代
 ◆2025年に60代になるのが現在の50代

最近の研究では、リスク要因の改善や適度な運動、生活習慣の改善などの予防活動を行うことにより認知機能の維持・向上に寄与することが分かってきています。
あたまの健康チェック®は、健康な方が現在のあたまの健康状態を確認するのに適した簡易チェックです。 定期的なあたまの健康チェック®を行い、微細な認知機能の変化に早期に気付くことは、あたまの健康増進に向けた活動意欲のおおきなきっかけにもなります。
50歳代からは年に1回。定期的なあたまの健康チェック®習慣を心がけましょう。


50代からのチェック習慣


様々な地域での活用が進んでいます



あたまの健康チェック®

あたまの健康チェック®

あたまの健康チェック® 3,850円



※本テストは認知機能を人口統計学的に比較分類し,確認することを目的とします。
※認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、
 あるいは治療・予防することを目的としたものではありません。



あたまの健康増進&認知機能低下の予防のために

まずは、ご自身の認知機能の状態を把握しましょう。
そして、認知機能低下のリスク要因を知り、
該当する場合には医師の指示の下、
それらを正しく管理しましょう。

① 認知機能の状態を知る
② 認知機能低下のリスク要因を知る
③ 認知機能低下のリスク要因を管理する

厚生労働省は、食事改善や運動などの生活習慣の改善が認知機能の健康増進に寄与するとしています。
生活習慣病を予防することは認知機能低下を予防することにも繋がるとされています。








MCIとわかったら



早期発見の定期チェックを


糖尿病やメタボなどをはじめとする生活習慣病は、認知機能低下の大きなリスク要因とされています。 特に糖尿病は、国内患者人口(予備軍含む)が2,100万人と非常に多く、特に50歳代以上で急増するリスク要因です。 厚生労働省の発表によると4人に1人以上がメタボであるとされ、今後も認知機能の定期チェックがより一層一般的となってくることが予見されます。 初めは単なる物忘れだと思っていても、それは加齢に伴うもの忘れとは異なるリスク要因の影響からくるものかもしれません。 微細な認知機能の変化を早期に発見が出来れば、最近の研究では、 リスク要因の改善や適度な運動、生活習慣の改善などを行うことにより認知機能が向上、改善するケースがあることも分かってきています。
あたまの健康チェックは、現在のあたまの健康状態を数値で把握ができると共に微細な認知機能の変化に早期に気付くきっかけにもなります。 定期的なあたまの健康チェックを行い、健康増進の習慣を身に着けましょう。
ご自身の記憶力などに 不安を感じられたらまずは近隣のかかりつけ医へ相談してみましょう

早期発見の定期チェックを
ハイリスク ハイリスク


認知機能のハイリスク状態とは、認知機能が年齢経過の統計的平均よりも低下している状態を指します。
この状態のまま放置した場合であっても、深刻な認知機能低下が起こらないケースもあるとされていますが、 その後の予防やリスク要因の治療なしに放置された場合、認知症へと進行するケースもあると報告されています。 厚生労働省も食事改善や運動などの生活習慣の改善が認知機能の健康増進に寄与するとしています。 生活習慣病を予防することは認知機能低下を予防することにも繋がるとされています
・食生活に気をつけましょう ・生活を楽しみましょう
・適度な運動を行いましょう ・人と積極的に交流しましょう
(東京都福祉保健局高齢社会対策部在宅支援課認知症支援係 「知って安心認知症」より)

簡易で高精度


あたまの健康チェックとは、10分程度のコールセンターを通じた簡単な応答を行うだけで、 認知機能を人口統計学的に客観的に比較分類し、これまで難しいとされていた微細な認知機能の変化を専門知識や経験に頼る事なく高精度で確認するスケールです。
国際的にもトップクラスの高精度を保ちながら、テストは電話でオペレーターとのやり取りの10分程度で終わるシンプルなものです。
あたまの健康チェックは認知機能を人口統計学的に比較分類し、確認することを目的とし、認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、 あるいは、治療する、予防することを目的としたものではありません。
ご自身の記憶力などに 不安を感じられたらまずは近隣のかかりつけ医へ相談してみましょう。

簡易で高精度






あたまの健康チェック®
あたまの健康チェック®

あたまの健康チェック® 3,850円



※本テストは認知機能を人口統計学的に比較分類し,確認することを目的とします。
※認知機能に関与し得る病状または病気を診断する、
 あるいは治療・予防することを目的としたものではありません。



利用約款

株式会社ミレニアは、あたまの健康チェック® コールセンターサービス(以下、「本サービス」という)について次のとおり利用約款を定めます。なお、本サービス利用者は、本サービス受検証書を取得し、専用ダイヤルにアクセスした時点で、本約款に同意したものとみなします。

利用約款
(ご利用に際して)
1. 本サービスをご利用の際は、発信者番号を通知してお掛けください。非通知発信ではご利用いただけません。
2. 本サービスは、被検者本人のみがご利用いただけます。いかなる場合においても、被検者以外の方による代理受検はできません。
3. 本サービスは、認知機能の一般的な評価を提供することを目的としており、単独で認知機能に関与し得る病状または病気を診断、治療、予防することを目的としたものではありません。認知症の確定診断についてはかかりつけ医、近隣の専門医へ相談ください。
4. 特定の症状等のご相談はお受けできませんのでご了承ください。症状等に関するご相談については、最寄りの専門医または専門医療機関へご相談ください。
5. 本サービスの範囲を超えるサービス提供を求めているとコールセンター運営会社が判断した場合は、サービスの停止をさせていただく場合がございます。
6. システムメンテナンスや障害対応、天災の影響等により予告なく一時的に本サービスがご利用いただけない場合がございます。
7. 運送事故等が発生し郵送された結果レポートが紛失した場合、当該運送事故については免責とさせていただきます。
(個人情報の取り扱いについて)
1. 利用目的の特定: 弊社では、取得したお客様の個人情報について、本サービスの実施、本サービスにかかるご案内、関連サービスのご案内、結果票の郵送業務、お客様の本人確認、お問合せ対応、購入・支払履歴照会等に利用いたします。また、政府機関、裁判所、その他公的機関、研究・調査機関や米国開発者からの開示要請があった場合、その他、分析・研究、本サービスのメンテナンス、品質向上の目的で個人が特定されない形式に匿名加工された情報を利用、第三者提供する場合があります。
2. 個人情報の開示:弊社は、お客様から自己に関する個人情報の開示の請求があった場合、法令にもとづく場合等を除き、本人確認を行った上で、これに応じます。また、個人情報の内容の訂正、削除等の申出があった場合も、速やかに対応いたします。
3. 個人情報の第三者提供:上記利用目的の範囲内で、外部委託先等に個人情報を提供する場合があります。また、法令にもとづく場合、ご利用者本人または第三者の生命、身体または財産の保護のために必要があると弊社が判断した場合に個人情報を提供することがあります。
4. 本サービスをご利用いただいた場合、上記の内容をご理解の上、個人情報の取得及び提供についてご同意いただいたものとさせていただきます。また、ご利用者によりご満足いただくため、応対品質の向上を目的として、ご利用者の弊社へのお問い合わせ内容等を書面、音声または電子的方法により記録させていただきます。
5. 本サービスにかかる個人情報の取り扱いに関するお問い合わせは、以下本サービス問い合わせ先までお願いします。

(換金)
1. 本証書の換金、返金および払い戻し等はいたしません。
2. 社会情勢の変化、関係法令の制定改廃、その他弊社の都合により本サービスの取り扱いを全面的に廃止することを弊社が決定した場合、例外的にお客様から の払い戻し請求に応じる場合があります。この場合、弊社所定の方法に従い本サービスの利用可能状況ならびに有効期間確認の結果に基づき払戻し対応を行うものとします。
3. 前項の払戻しを行う場合、お客様より本証書を回収させていただくものとします。

(再発行)
1. 本証書を紛失した場合、もしくは盗難、改竄された場合、またはお客様の許可なく第三者に使用された場合であっても、本サービス機能の停止、返金、または再発行等の対応はいたしません。
2. 紛失等による結果票の再発行は、有料(550円税込)での対応となります。

(不正な取得・利用等)
1. 次のいずれかに該当するときには、弊社はお客様に本サービスのご利用をお断りし、本証書を無効扱いとした上で、当該証書を弊社宛てにお引渡しいただくものとします。
①お客様が不正な方法により本証書を取得され、または、お客様が不正な方法により本証書を取得されたことを知った上で使用した場合や使用しようとした場合
②本証書が改竄、偽造、または変造されたものである場合
③本規約に違反した場合
④その他、本証書の利用が不正であると弊社が認めた場合
2. 弊社は前各号の疑いがある場合、調査のため一時的に本証書を無効化することあるいは本証書をお預かりすることができるものとします。
3. お客様は前1項の場合においても、払戻しまたは本証書の再発行もしくは交換のいずれも一切請求することができません。

(ご利用期限に関する制限)
1. 本証書の有効期限を過ぎた場合、本証書は無効となり、返金等はいたしかねます。
2. お客様は、前項の有効期限が経過した本証書のご利用および払戻し等の請求権、一切に関することができません。
3. お客様は、本サービスを長期間に渡ってご利用されない場合には、十分ご注意ください。

(システム保守・障害等)
本サービスに関するシステムの設計、管理には万全を期しておりますが、天災、疫病流行、停電、システム障害、メンテナンス、テスト証書偽造等に関する管理、その他やむ得 ない事情により本サービスコールセンターにおいて、弊社は予告なく本サービスのご利用内容の一部またはすべてにつき一時的に停止する場合があります。
その際、本証書がご利用いただけないことから不利益または損害が生じた場合でも、弊社は一切の責任を負わないものとします。

(業務委託)
弊社は、本サービスに関して行う業務を第三者へ委託する場合があります。