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働き方改革に伴う再雇用や定年の延長・撤廃により高齢就労者は今後一層の増加傾向にあるといわれます。 従業員の高齢化に伴い、安心・安全なお客様サービスの提供や 従業員による運転業務、契約業務、特殊技能種における健康起因の事故・トラブルの防止を目指した 労働衛生管理の一環としての定期認知機能スクリーニングが活用され、 すでに多くの現場で活用されています。 あたまの健康チェック®は、社内の総務・人事でも運用可能な 若年層、もの忘れの訴えのない層向け の簡易認知機能スケールです

団塊ジュニアである40-50代の年齢層は、組織の中でも管理業務を担う重要な人事層ですが、その両親世代は７０代を迎えており、介護が必要となってくる年代でもあります。介護離職は年間１０万人ともいわれていますが、団塊ジュニア世代では兄弟姉妹の数がこれまでよりも半数以下になっていることからも今後、両親の介護に伴う離職の件数は倍増するともいわれています。団塊ジュニア世代が、ご両親の認知機能をモニタリングできる環境を提供し、以って、労使共に望まない介護離職を積極的に予防する取組みに、あたまの健康チェック® は寄与します。

脳ドックにおいてしばしば発見される無症候性もしくは潜在性病変は、 脳卒中や認知機能低下に有意に関与しているといわれています。 日本脳ドック学会ガイドラインでは、コンピューターを利用した 認知機能スクリーニング検査の使用の有用性が報告されており、 今後の脳ドックの標準認知機能スクリーニング検査として普及する可能性が示されています。 あたまの健康チェック®は、システマテック・レビュー*においても有用事例としてその実績が参照されています。 事業者さまにおかれましての脳検診前の一次スクリーニングとしてあたまの健康チェック®をご活用ください。

* Wild K, et al: Status of computerized cognitive testing in aging: a systematic review. Alzheimers Dement 4: 428-437, 2008

若年層（30歳～）やもの忘れの訴えのない人口群における認知機能の経時観察には、 検者の資格や知識の有無を問わない客観定量スケール、あたまの健康チェック®の利用が最適です。 あたまの健康チェック®は、これまでに、AMED研究事業*1や省庁委託研究事業*2、国立大学・研究機関、民間企業・団体による 様々な研究における認知機能スケールとして多数のご採用実績があります。

*1 国立精神・神経医療研究センター(NCNP)：　IROOP（アイループ）
https://www.ncnp.go.jp/press/release.html?no=414
*2 経済産業省：平成29年度健康寿命延伸産業創出推進事業
http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/H29_houkokusyo2_tiiki_huroku.pdf

健康増進、介護予防、フレイル予防事業においては、今後様々な介入の効果を定量的に示すいわゆる 「アウトカム評価」が求められる時代となってきています。あたまの健康チェック®は、 学習効果なく評価者の職能にも影響を受けることなく、安定した認知機能評価を行うことができます。 介護の現場でのＡＤＬ評価に加えてあたまの健康チェック®による認知機能スクリーニングを実施することにより、 微細な認知機能低下を客観的に察知し、認知機能低下を防ぐための活動や地域連携の初動を 早められるという利点もあります。