三木 哲郎(みき てつろう)先生

認知機能が低下しはじめたことに早く気づき、認知機能低下のリスク要因となる疾病・疾患の管理や知的な活動や社会参加、継続的に適度な運動を行うなどで認知症への移行を予防することはとても大切です。
まだ認知機能が健全である頃から自身の状態を把握できる環境は、意識・知識の向上や予防活動の促進を考える時には今後の必須条件と言えます。
あたまの健康チェック®(MCI Screen)は、これまで認知機能の評価を受けることの無かった未だ認知機能が健全とされる就労者が健診の場面で有用に活用しえるスケールであり、超高齢社会における健康増進、認知機能低下予防、高齢労働者の労働衛生管理などの領域での活用が望まれ、健常群からMCI群を対象とする国内研究においても安定した指標としての利活用が期待されます。

阪和第一泉北病院 認知症疾患センター長
愛媛大学名誉教授
京都大学特任教授
日野原記念「新老人の会」大阪 世話人代表
大阪府ノルディック・ウォーク連盟 会長代行

伊賀瀬 道也(いがせ みちや)先生

認知症人口の大幅な増加が推計されている中、予防医学の観点からは、広域な認知機能スクリーニングや予防教育の実施が必須ですが、従来の認知機能検査法は、健常~MCI群の評価や若年層の評価が難しいという課題がありました。
あたまの健康チェック®(MCI Screen)は、従来法では評価の難しかった認知症を発症していない若年層の認知機能の状態を定量的な客観データとして観察できる手段であり、米FDAにおいても新薬治験時にも採用されるなど国際評価も高いスケールです。健常群~前臨床期群~MCI群を対象とする予防介入研究や内分泌・循環器にかかる研究における認知機能指数として大変有用であり、抗加齢ドックの検査項目やMCI外来、研究時の指標として、当学では2005年から採用しています。

愛媛大学大学院医学系研究科老年・神経・総合診療内科学 特任教授
愛媛大学医学部附属病院 抗加齢・予防医療センター センター長

1991年愛媛大学医学部卒業、99年愛媛大学大学院卒業(医学博士)、2003年米国ノースカロライナ州ウェイクフォレスト大学医学部高血圧血管病センター、2011年愛媛大学医学部付属病院抗加齢予防医療センター長、2014年6月から現職。日常臨床では老年病一般外来のほかに2006年より脳卒中、認知症、心臓病など動脈硬化に関連する検査に特化した人間ドックである「アンチエイジングドック(抗加齢ドック)」の運営を担う。2011年4月からは広くアンチエイジングに関する相談を受ける「アンチエイジング相談外来」も行っている。研究では「寝たきり」予防に関する横断研究および縦断研究を行っている。

酒井 一博(さかい かずひろ)先生

昨今産業界では、健康経営や働き方改革が推し進める高齢者雇用促進が注目され就労者の健康増進による将来的な生産性の向上を目指す動きが多く見られる一方、2025年に60歳代(認知症罹患率が高くなる)を迎える就労者への認知症予防に向けた情報提供や予防活動の機会を提供する体制整備は不十分であるのが現状です。また認知症は、介護が必要となった主たる原因第1位でもあり今後働き世代である40-50歳代の管理世代において親の介護のための離職が一層増加することも懸念されています。あたまの健康チェック®は、これまで認知機能の評価を受けることの無かった就労者でも受けられ体重や血圧のように誰でも数値で自身や家族の状態把握ができる指標として、健康増進活動の促進や知識向上のきっかけとなり得るこれまでにない指標であり、健康起因事故防止や職業寿命の延伸、介護離職予防に繋がる企業の活動を後押しすることが期待され、当研究所でも会員向けサービスとして展開しています。

公益財団法人 大原記念労働科学研究所 理事・所長

近年では、国土交通省自動車局「高速ツアーバス等の過労運転防止のための検討会」の委員(座長)、「事業用自動車健康起因事故対策協議会」の委員ほかを務め「自動車運送事業者における脳血管疾患対策ガイドライン」の策定にも携わる。

作本 貞子(さくもと さだこ)先生

運輸業界では慢性的な人手不足によるドライバーの高齢化が顕著であり、安定した安全運行を実現する上では健康起因事故防止の取組みは必須といえます。国土交通省では、脳と心臓に起因する疾病・疾患の予防や定期検査を重点課題とされています。 脳の病変と認知機能変化には相関性が見られるとされ、当NPO法人が検査普及を進めているSASと認知機能の状態にも高い関連性が示されることから、職業ドライバーへの定期チェックが勧められます。 簡易認知機能スケール あたまの健康チェック®は、75歳以降免許センター等で実施されるような従来のいわゆる認知症チェックとは異なり、「認知症ではない方のため」の認知機能スケールであり、運輸事業者による定期チェックの実施は就労環境における労働衛生管理や職業寿命延伸促進の一環として有用であると言えます。今後、運輸業界において、一層の普及が見込まれることから全日本トラック協会受託事業である「運輸ヘルスケアナビシステム」においても認知機能の状態を示す値を入力、管理できる仕様としています。

NPO法人ヘルスケアネットワーク(OCHIS) 副理事長
国土交通省事業用自動車健康起因事故対策協議会 委員
安全と健康を推進する協議会 両輪会 代表

(公社)全日本トラック協会委託「健康起因事故防止マニュアル」制作。運輸業界におけるSAS検査普及に尽力。国土交通省「自動車運送事業者における睡眠時無呼吸症候群対策マニュアル」の執筆に携わる。2017年には、(公社)全日本トラック協会受託事業として「運輸ヘルスケアナビシステム®」の開発、普及に従事。